投稿日:

関西の塾の特徴

 関西では、最難関校や難関校の数が少ないため、塾の対策の立て方はほぼ確立しています。従って、大手の塾は少数精鋭の方針を貫いています。少数精鋭ということは、塾の費用は必然的に高くなります。特に最大手の塾の費用は非常に高いと言われています。もちろん費用が塾の選択の動機となる家庭もあるでしょうが、志望校や子どもの能力から判断する家庭も多いはずです。一体何を基準に選択すれば良いのでしょうか。

 大切なのは、自分の子どもに合った塾に出会うことです。ただ、3年生や4年生の時点で、子どもの真の学力が分かる親もいないでしょうし、志望校がどこになるのか見当のつかない家庭も多いでしょう。多くの保護者は過剰に期待して、最難関校に入れる夢を見ます。もちろん夢を見ること自体は悪いことではありません。その可能性は0ではないのですから、どの子どもにも狙う権利があります。その結果、最難関校の合格実績にどうしても目が向いてしまいます。しかし、現実は厳しいものだと認識して下さい。実績のある塾に通わせても、偏差値が簡単に上昇することはありません。ほとんどの子どもは成績が伸びず、苦しむことになります。受験勉強の特性は正にこの点にあります。資格試験、各種検定のための勉強であれば、努力が物を言います。しかし受験勉強は周囲の皆が行っていることですから、どんなに努力しても差を付けられないのが当然なのです。その点を認識できずに、塾に任せっきりにしてしまい、結果的に失敗する家庭が後を絶ちません。

 現実の厳しさをよく示しているデータがあります。大手の塾はレベル別にクラス分けしているのですが、最難関校対策コースの顔ぶれは、4年生から6年生までほとんど変わらないのだそうです。

投稿日:

合格実績の曖昧さ

塾が示す合格実績は、読み取り方がよく分かりません。保護者として、騙されないようにすることが大切です。塾は合格者の1人が少しでも在籍したことがあれば、その合格を自らの実績として公開する傾向にあります。実は公益社団法人全国学習塾協会もその指摘を真摯に受け止め、独自のガイドラインを作成しており、その塾の卒業者か否かの基準を定めています。それによれば、「出身者」という定義は、一定期間継続して在籍したり、指導を受けたりすることを満たさなければなりません。但し、受験直前の集中講義等も、一定時間を超える場合は、在籍と見做すことが出来ます。裏を返せば、体験授業、無料講習、自習スペースの利用等は、その塾に在籍したとは認められないのです。

 合格者の水増しは決して珍しいものではなく、消費者庁も指導することがあります。ただ、大手の塾であれば、不正に手を染めることは考えにくいでしょう。もちろん1人の子どもが複数の塾を利用していることも考えられますから、塾の選択には慎重になりましょう。

 塾の話となると、どうしても首都圏に限った情報が話題となりますが、関西でも塾同士の競争は熾烈です。首都圏に比べれば中学の数自体が少ないため、最難関校はもちろんのこと、難関校、上位校の数も限られているのが特徴です。そのためか、塾の実績は、最難関校の合格者数が全てであると言える状況になっています。最難関校の合格者数は、大手の塾で100人近くに上っており、以下50人、30人と続いています。関西では最大手の2つの塾が圧倒的で、首都圏とは勢力図が全く異なっています。これらの塾の特徴は、少数精鋭であることです。トップレベルの子どもたちが狙っている学校は数校に限られますから、対策の立て方は確立しています。

投稿日:

塾の得意分野

 塾の得意分野を考える上で参考になるのは、最難関校、難関校、上位校、中堅校といった区分です。つまりどのレベルの学校の入試対策に強いのかが、その塾の最大の特色と言えるのです。そしてこの得意分野に関するデータは合格実績を見れば分かるのですが、特定の年度に限らず、経年変化を見るようにしましょう。そうすると、それぞれの塾の規模や最近の成長、鈍化まで見て取れます。一般に、受験生の合格校数は2.5と言われていますから、実数しかデータが無い場合は、それを使って割合を算出することも出来ます。実数が高くても、割合が低いケースも考えられるので注意しましょう。

 首都圏の某塾は、最難関校の6割の出身校とされており、トップレベルの子どもはそうした塾を選択することになります。しかし今後はそのような単純な話で終わらない可能性があります。というのも、その「最難関校」という定義自体が揺らぎ始めているからです。実は首都圏に限れば、最近は御三家に加えて、有名大の付属校が人気を博しています。東大一強が少しずつ崩れ始めていることから、徐々に私大を見据えた動きが出始めているのです。

 ところで、塾がアピールする合格者数については、色々気を付けなければならない点があります。例えば某塾では「上位校」の合格者数を打ち出してアピールしているのですが、その数の大半を、1校の大量合格が占めているケースがあります。たとえ上位校であっても、ある年度の入学試験で競争率が極端に下がることもあり、一概には合格者数を信用することが出来ないのです。それ以外にも合格者数には色々な影響が及びます。よく見られるのは、併願の問題です。過去は併願できなかった学校が、突如入学試験日を変更したことで、受験できるようになるケースもあるのです。

投稿日:

大手という選択

中学入試のデータは、私立、国立、公立の中高一貫校を中心に算出します。それによれば、ほとんどの合格者は、大手の塾の出身者となっています。もっと具体的に言えば、上から6つの塾のいずれかに通った経験があるのです。これは首都圏でも関西でも言えることですから、保護者として塾の選択に迷った時は、大手を選ぶのが無難と言えるでしょう。大手のファミレスに入って後悔することなどめったにないように、大手の塾に通えば、最低限の教育は施してくれるのです。管理は行き届いているし、指導方針も沢山準備してくれます。講師の質も軒並み高くなっています。

 日本ではこの「大手信仰」が根強いため、地域の優秀な子どもたちは皆大手に集まります。ですから中々循環は止まらず、数社の独り勝ちが続いています。保護者にとっても「安心」という選択動機は重要でしょうから、筆者もそれを否定するつもりはありません。但し、どの塾にも得意な分野が存在しますから、少なくともそれをリサーチしてから選択するようにして下さい。つまり、大手の中でもどの塾にするべきかについては、そのリサーチによるのです。

 リサーチの項目として筆頭に挙げられるのは、合格実績でしょう。合格実績としてよく見かけるのは、最難関校に関するデータです。しかしそれだけが選択基準になってしまってはいけません。よほど能力の高い子どもでない限り、それだけを理由として選択するのは危険です。何故なら、最難関校の対策に強い塾が、中堅校の対策も万全であるとは限らないからです。得意分野については少し突っ込んだリサーチが必要になります。それを惜しんでしまえば、塾の選択は失敗します。

投稿日:

5年生の算数

塾で教わる受験対策の中で、最も重要なものの一つが算数対策です。特に5年生の時に習うのは、重要な解法ばかりです。ですから各塾は5年生の算数に心血を注いでおり、確固としたシステムが確立されています。その他にも、最終学年になると、志望校に合わせた授業が用意されますし、受験が迫ったシーズンには、追い込みを助けてくれる講座が開設されます。いずれも実用的で、本番の試験の点数に直結するものばかりです。

 子どもたちにとっても、恐らく4年生の時とは雰囲気が異なって見えるはずです。5年生になると、講師の顔つきが変わるため、勉強に対して真剣に向きあわなければならないことに気付き始めます。もちろん6年生のように過度のプレッシャーは掛かっていないでしょうが、ルーティンを形成するのに苦労するはずです。4年生の時は多少怠けても許されていたわけですから、勉強の大変さを改めて知るようになります。もちろん問題の難易度も徐々に高くなっていきます。そうした中で、ドロップアウトしてしまう子どもがいるのも事実です。塾にとっては残念なことですが、子どもによって耐えられるプレッシャーは異なりますから、止むを得ません。残った子どもたちは、とにかくそのルーティンをこなせるだけの精神力があるわけですから、後は塾のノウハウに期待が集まります。実は面白いデータがあり、中学受験に成功した子どもの90%は大手の塾に通っていたというのです。つまり、ノウハウの蓄積が、その塾の能力であることは間違いなさそうです。合格実績のアピールの仕方は色々あるでしょうが、大手に絞ってから選ぶのも悪くないでしょう。現実は大手が独り占めしているのも頷けます。

投稿日:

私立高校の受験

私立高校は、大学合格率の高い有名・難関高校、エスカレーター式と呼ばれる大学付属高校、公立高校の受験に失敗してしまった学生が目指す私立高校の三つに分けることが出来ます。三つ目の高校は、その特性上そこまで競争が激しくなると言うことはありませんが、一つ目と二つ目の高校は、ここ最近、競争率が跳ね上がっています。その理由は、大学進学を考えた際に、これらの高校は大きなアドバンテージがあると考えられているからです。私立高校全体から見たらこれらの進学校、大学付属高校の数は決して多くありません。そのような高校の中の限られた席を争うため、この高校への受験勉強をしている子供たちは激しい争いに身を置いています。

有名・難関高校、また大学付属高校の入試問題は年々難しくなっています。在校生、卒業生に最新の入学試験を解いてもらっても、その年の合格点を下回ってしまうというのも少なくありません。特に前者の有名・難関高校の入学試験は、その他の私立と比べても群を抜いて難しいものとなっています。そのため、このような高校を目指す学生は塾に通うのが一般的になっています。

大学受験、進学に有利な高校は、当然ですが都市部や首都圏に集中しています。地域によって高校受験用の塾は様々だという話は先ほどにもありましたが、都市部、首都圏に関しては、合格実績を有力塾同士で争っているため、特に倍率の高い高校を目指していない学生が、その激しい競争のあおりを受けてしまうというケースが多々あります。もちろん、そのような学生向けの塾も存在しているので、私立高校の受験を考えている学生、特に都市部や首都圏で考えている学生はしっかりと自分にあった塾を探すのが大切です。

投稿日:

中学受験は知識の詰め込みではない

現在、私立、国立の中高一貫校に通う子供たちはほぼ全員、塾に通っていた経験がある、と答えます。更に言うなら、有名校、難関校に通うような頭のいい子供たちでさえ、塾に行かずに一人で勉強して合格したという子供はほぼいません。稀に塾に行かなくても合格したという体験談もあるが、実際は母親や父親が中学受験を経験していて、家にいる間はつきっきりで教えていたり、教師や講師だったりという場合がほとんどなのです。

中学受験は非常に過酷だと言われています。小学生の頃から競争のために知識をつめこむなんてと批判されることがしばしばあります。しかし、その批判は的を射ているのでしょうか。そもそも中学の試験問題では、子供たちの知識だけでなく、それを整理し思考する能力も問うているのは今までにも述べた通りです。中学校側から考えたら当然のことで、知識だけ詰め込んでいても、それを活かすことの出来ない子供を入学させたくなるでしょうか。もちろん、そんなことはないでしょう。その活かす能力を子供たちがしっかり持っているかを確認するために、中学校側も入試の問題を考えて練って作っているのです。

もちろん、合格するため、特に難関校を狙う子供たちには、大量の知識が要求されます。しかし、それは例えばスポーツなどで体を思った通りに動かすために、筋トレをして体作りをすることと何ら変わりありません。ですから、知識の詰め込みは子供たちにとって悪いことだというのは極端な意見なのです。さらに言うなら、塾での勉強は、単なる知識の詰めこみだけでなく、自分の持っている知識を効率よく発揮したり、子供たちが習ったことに興味や関心を持つようになったりと工夫されているのです。これらは、大人になっても役に立つのは間違いないでしょう。

投稿日:

教科的学習と総合的学習

どうして塾が必要なのかはこれまでに書いてきた通りです。ここからは塾のメリットを見ていきましょう。学習には大きく分けて2つ、教科的学習と総合的学習です。教科的学習とは国語、算数、理科、社会といった基本的な学習の科目のことです。それに対して、総合的学習とは、教科的学習で得た知識を使って、自分で考えて使う能力を身につけることを狙った学習です。つまり、社会人になってから総合的学習が大変重要になってくるわけですが、総合的学習は教科的学習をしっかり理解しなければ身につくことはありません。その教科的学習の手助けになるのが塾の存在です。学校でも当然、教科的学習をしているわけですが、どうしても授業では理論などを教えているとその後に必要な練習時間が足らなくなってしまいます。知識とは学習事項を反復させることで身についていきます。稀に一度学べば理解出来る生徒もいますが、基本的にはインプットした知識はアウトプットによって定着するのです。アウトプットが少なければ学習したことはなかなか定着しませんから、教科的学習の知識不足の生徒が増えていきます。それに伴い、総合的学習はうまくいきません。

塾では教科的学習を重点的に教えている場所が大多数です。塾に行けばアウトプットの回数も増えて定着しやすくなりますし、塾によっては学校の授業よりも高度な内容をインプットする機会も多いでしょう。そうして身についた教科的学習は、総合的学習に反映され、これからの時代において重要な能力を身につける手助けになるのです。

 

 

投稿日:

不況の影響

現在、少子化や不景気の影響を受けているのは大手塾ばかりではありません。
むしろ中小塾の方が厳しい状況にあります。
経済産業省によれば、現在、塾は全国に約5万。そのうち、従業員が4人以下の事業所が約6割。約8割は9人以下の事業所です。
塾というと、日能研や早稲田アカデミーのような大企業をイメージするかもしれませんが、現在でも、塾の大多数は、零細企業。塾業界の禦明期から、その状況はそれほど変わっていません。
全国学習塾協同組合は、物品の共同購買事業や共同広告事業、共同イベント事業などを通じて、主に中小塾をサポートしています。

理事長の森貞孝氏は、「 一時期に比べればだいぶましになったものの、依然保
護者の一流志向、が強いので、に多数の合格者を出している大手の塾に さらに生徒、が集まる傾向にある」と指摘します。
少子化や不況に加え、業界内勢力の偏りにより、中小塾は一層厳しい経営を迫られているのです。
しかし、1990年代以降の長引く不況の中でも、中小・個人塾の数はそれほど減ってはいません。
地域に密着した塾は、それはそれでひとつの存在感を保っているのです。

地域の学校別の定期テスト対策が得意だったり、地域の受験事情に精通していたり、かゆいところに手が届く指導。そのような塾は確実に生徒や保護者の信頼を勝ち取り、クチコミで生徒を増やします。
大手民間教育企業が系列化や連合化を進める一方で、地域密着型の中小・個人塾はこれからも独自の立ち位置を維持し続けるでしょう。むやみに大手塾の看板に飛びつくのではなく、地元密着型の優れた塾を利用するほうが賢い選択であることも多いです。

投稿日:

塾という存在

塾が持つ機能とは何でしょうか?
まず、学校の授業についていけない、いわゆる「イレギュラーボトム(落ちこぼれ)」のために塾はあります。同時に学校の授業では物足りない、いわゆる「イレギュラートップ(吹きこぼれ)」のためにも塾はあるといえます。
学校の中で塾的な指導を行うとしたら、よほど細かく習熟度別のクラス編成をしなければなりません。生徒一人ひとりが自分の学習スタイルに合う塾を選べることにも大きな意味があります。

しかし、学校が一律に塾的な指導を提供するとしたら、生徒は自分に合った指導を選べなくなってしまいます。
塾には、塾の先生が、学校の先生とは違う方法で教えてくれるという魅力もあります。また、数学の同じ問題でも、学校の先生と塾の先生では解き方が違ったりして、そこに子どもたちは「数学観」を感じたり、「数学って面白い」と思えたりするきっかけになります。
しかし、もし平常授業を受けもつ教員が塾的な指導も行うのだとすれば、この機能は果たされなくなってしまいます。

また、塾に行けば学校の友達とは違う友達と机を並べられることにも、大きな意味、があります。
他校の校則、校風、授業内容、行事などの話を聞くことができ、自分の学校にはいないタイプの秀才やユニークな友達にめぐり会えるかもしれません。これらがすべて、学校の中では得られない刺激を得ることにつながのです。
さらに、塾という組織に所属することで、学校以外の自分の居場所、が増えるという意味もあります。
これらの機能は、塾的な指導を提供する学校、つまり「学校内の塾」では果たすことができないのです。
学校で果たせない学びや体験をすることができる場所として、塾という存在はいまや必要不可欠なものなのです。